体外受精（媒精法・ふりかけ法）と顕微授精という言葉を聞いたことはあっても「何がどう違うのか」「自分にはどちらが合っているのか」と迷う方は少なくありません。
どちらも卵子を体外で受精させてから子宮に戻す点は同じですが、受精の方法や対象ケース、費用などが異なります。この記事では、妊娠率やリスクも含めて、両者の違いをわかりやすく解説します。
体外受精・顕微授精とは
体外受精・顕微授精は、採卵によって採取した卵子と精子を受精させる方法です。まず、それぞれの言葉の意味について解説します。
体外受精の受精方法
体外受精とは、採卵によって採取した卵子と精子を同じ培養液の中で一緒に培養（共培養）して、精子が自然に卵子に入り込む受精の方法を指します。受精してできた受精卵（胚）は培養器で数日間育てたあと、子宮内に移植されます。
cIVF（conventional in vitro fertilisation）や媒精法と表現されたり、ふりかけ法と呼ばれることもあります。（「conventional」とは「従来の」という意味です。）
顕微授精の受精方法
顕微授精は、採取した卵子に細いガラス針で精子を1個だけ直接注入して受精を促す方法の総称で、卵子のどの部分に精子を注入するかで歴史的にいくつかの方法が試みられてきました。
しかし現在は、卵子の細胞質内に精子を直接注入するICSI（卵細胞質内精子注入法）が標準的な手法として確立されており、顕微授精といえばほぼ全てICSIと思って差し支えありません。
どちらを選ばれるかの判断目安
体外受精と顕微授精のどちらが選ばれるかは、以下のような状況をもとに医師が総合的に判断します。
体外受精が選択されやすいケース
- タイミング法・人工授精を複数回行っても妊娠に至らない場合
- 両側卵管閉塞など、不妊の原因によっては一般不妊治療のステップを踏まずに最初から体外受精へ進む場合もあります。
顕微授精が選択されやすいケース
- 体外受精を試みたが受精に至らなかった場合
- 精子の数が極端に少ない・運動率が低いなど、男性不妊が原因の場合
- 無精子症で精巣から採取した精子を使用する場合
ただし、これらはあくまで目安です。最終的な判断は、検査結果や治療経過をふまえて担当医と相談しながら決めていきます。
年齢別にみる妊娠率の目安
日本産科婦人科学会が公表している2023年のデータによると、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療における胚移植1回あたりの妊娠率は、若い年代では年によって多少の上下がみられるものの、全体としては年齢が上がるにつれて低下していく傾向があります1）。
ただし、治療成績は年齢だけで決まるわけではなく、胚の状態や不妊の原因、治療方針によっても大きく変わります。紹介した数字はあくまでも目安として参考にしてください。
体外受精と顕微授精の違い
体外受精（cIVF）と顕微授精（ICSI）は、採卵した卵子を体外で受精させてから子宮に戻すという点では同じですが、受精の方法や対象となる人、費用などが異なります。
※1点＝10円で換算。2026年3月時点の情報
上記は授精にかかる費用の目安です。実際の治療では採卵・培養・移植などの費用が別途発生するため、トータルの負担はこれより高くなります。
2022年4月から体外受精・顕微授精などの生殖補助医療が公的医療保険の対象となっており、窓口負担は原則3割です。ただし顕微授精は体外受精より費用が高く、受精卵の数によっても費用は変わります。
体外受精と顕微授精で妊娠率は変わる？
原因不明の不妊症を対象とした一部の研究では、体外受精と顕微授精の臨床妊娠率（超音波検査で妊娠が確認された割合）はどちらも50%で、両者に統計的な差はみられませんでした。つまり、必ずしも顕微授精のほうが妊娠しやすいとはいえません。
どちらの方法が適しているかは不妊の原因によって異なるため、担当医と相談しながら決めていきましょう。
体外受精・顕微授精のリスク
体外受精・顕微授精には、治療の工程ごとにいくつかのリスクが伴います。
受精操作に関するリスク
体外受精では、精子が自力で卵子にたどり着けない場合や複数の精子が同時に卵子に侵入してしまう多精子受精が起きる場合があり、その場合の受精卵は正常に発育しません。
顕微授精では、極稀に針を卵子に刺す際に卵子が損傷・変性することがあります。膜が脆弱な卵子の場合に起こりやすいとされています。
採卵に伴うリスク
採卵では、排卵を促す薬に卵巣が過剰に反応することで卵巣過剰刺激症候群（OHSS）が起こることがあります。お腹の張り・急激な体重増加・尿量の減少などが主な症状で、重症化すると腎機能の低下や血栓症に至ることもあります。
また採卵の際に腹腔内出血や骨盤内感染が生じることがあり、まれに大量出血に至るケースも報告されています。麻酔によるアレルギー反応や吐き気・血圧変動が起きることもあります。
多胎妊娠のリスク
複数の胚を移植した場合、双子・三つ子などの多胎妊娠となることがあります。多胎妊娠は早産・低出生体重・妊娠高血圧症候群などのリスクが高まるため、日本産科婦人科学会は原則として胚移植は1個とする指針を示しています。
生まれた子どもへの影響
体外受精・顕微授精で生まれた赤ちゃんは、自然妊娠と比べて早産や低出生体重となる傾向があるとする報告があります。ただしこの原因としては、体外受精・顕微授精という処置そのものが直接引き起こすというよりも、その背景にある不妊の原因や遺伝的要因が関与している可能性が近年の研究で指摘されています。
先天異常については、顕微授精で若干のリスク上昇を示す報告があります。これも同様に、顕微授精という操作そのものによるリスクというより、顕微授精が必要な状態、すなわち精子の数が極端に少ない・運動率が著しく低いといった男性不妊の背景にある遺伝的要因が子どもに受け継がれる可能性を反映していると考えられています。つまり「顕微授精を受けたからリスクが高まる」というより「顕微授精が必要な精子の状態が、遺伝的な背景と関連している場合がある」という理解が正確です。
いずれのリスクも発生頻度はそれほど高くありませんが、気になる点は治療前に担当医に確認しておくことをお勧めします。
体外受精・顕微授精に関するよくある質問
体外受精や顕微授精についてよく寄せられる質問に回答します。
体外受精で受精しなかった場合、次回から顕微授精に変更できますか？
通常の体外受精で受精が成立しなかった場合、顕微授精への切り替えが検討されることがあります。顕微授精では精子を卵子へ直接注入するため、受精を妨げる要因を回避できる可能性があります。
ただし、顕微授精へ変更するかどうかやそのタイミングは、検査結果や前回の治療での受精状況、担当医の判断などによって異なります。
体外受精・顕微授精は何歳まで受けられますか？
体外受精・顕微授精を保険適用で受けられるのは、治療開始日時点で女性が43歳未満の場合に限られます。年齢が上がるにつれて出産率の低下や流産・妊娠高血圧腎症（妊娠中に高血圧をともなう疾患）などのリスクが高まることから、医学的な観点で年齢の上限が設けられています。
なお、43歳以上でも自由診療として治療を受けられます。詳しくは産婦人科や不妊治療クリニックに相談してみてください。
体外受精・顕微授精と自然妊娠では、赤ちゃんへの影響に違いはありますか？
体外受精・顕微授精といった生殖補助医療で生まれた赤ちゃんは、自然妊娠と比べて早産や低出生体重となる傾向があるとする報告があります。先天異常についても、顕微授精において特に生殖器系の異常についてわずかなリスク上昇を示す報告があります。
ただし、原因は生殖補助医療そのものだけでなく、親の不妊症や遺伝的な要因が関わっていると考えられています。気になる点は治療前に担当医に確認しておくと安心です。
院長からのメッセージ
体外受精と顕微授精、どちらが良いのかと聞かれることがよくあります。シンプルに言うと、どちらが良い・悪いではなく、精子と卵子の状態によって「合っている方法」が変わる、ということです。
精子の数や動きがある程度保たれていれば、まず体外受精を試みることが多いです。顕微授精は、精子の力だけでは卵子にたどり着くのが難しいケースで使う方法です。「顕微授精のほうが確実だから最初からそちらを」と考える方もいますが、顕微授精は受精をサポートする手段であって、妊娠しやすくなる手段ではありません。受精した後に着床するかどうかは、また別の話なのです。
赤ちゃんへの影響について心配される方もいます。早産や低出生体重のリスクがやや高いという報告は確かにあります。ただ、これは体外受精や顕微授精という処置そのものが原因というより、そもそも不妊の背景にある体の状態や遺伝的な要因が関わっている可能性が高いと考えられています。「治療を受けたから子どもに何か影響が出る」という話ではないので、必要以上に心配しないでいただければと思います。もちろん、詳しく知りたい方は遠慮なく聞いてください。
妊娠率の数字は「妊娠が確認された割合」であり、無事に出産できる割合はこれより低くなります。数字は目安として参考にしつつ、一喜一憂しすぎず、ご自身のペースで治療を進めていってください。
参考文献
