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最終更新日:
2026-11-13

AMH(抗ミュラー管ホルモン)検査は、卵巣内で発育を始めた卵胞から分泌されるホルモンを測定し、卵巣にどの程度卵子の元が残っているかを推測する検査です。不妊治療の方針検討などに用いられます。

AMH検査にかかる費用は、保険が適用されるかどうかで大きく変わります。また、検査料に加えて診察料などもかかるため、気になる場合は、受診前に総額の目安を確認しておきましょう。

この記事では、保険診療・自費診療それぞれのAMH検査の費用や活用できる助成金、AMH検査を含むブライダルチェックの料金などについて解説します。

AMH(抗ミュラー管ホルモン)検査の費用

AMH検査の検査料は、保険適用の3割負担で約1,800円、自費診療ではおおよそ5,000〜10,000円が目安です。いずれも検査料のみの金額で、実際の支払額には診察料などが加わります。

※2026年10月時点の保険点数に基づく費用です。

保険適用の場合

AMH検査の保険点数は597点で、自己負担が3割の場合、検査料は1,791円です1)。このほかに初診料または再診料、採血料、結果の判断料などがかかります。

保険が適用されるのは、主に不妊症の診療において、卵巣機能の評価や治療方針の決定を目的としてAMH検査を行う場合です。

以前は体外受精などの生殖補助医療を行う場合に限られていましたが、現在はタイミング法や人工授精といった一般不妊治療の段階でも、医師が必要と認めれば保険で検査を受けられるようになりました。

また、2026年6月からは、多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)が疑われ、超音波検査では診断が困難な場合にも、診断の補助を目的として、診断時に1回に限り保険が適用されます2)。

AMH検査と保険適用について、詳しくは以下の記事をご覧ください。

自費診療の場合

自費診療の場合、AMH検査の検査料は医療機関によって異なりますが、おおよそ5,000〜10,000円が目安です。厚生労働省が令和2年度に医療機関に対して行った調査では、AMH検査の費用の中央値は6,600円でした3)。

保険診療と同様に、検査料のほかに初診料や再診料などがかかる場合があります。最終的な支払い金額は医療機関によって異なるため、受診前に総額を確認しておきましょう。

自費診療となるのは、ブライダルチェックの一環として卵巣予備能を調べたい場合や、将来に備えた卵子凍結に向けてAMH検査を実施したい場合などが該当します。また、早発卵巣不全の診断のみを目的としている場合も、一般的には保険適用外となります。

その他、AMH検査の保険適用は6か月に1回という条件もあるため、短期間で複数回実施する場合も自費になる点に注意しましょう。

AMH検査で活用できる助成金

AMH検査は、自治体によって費用の一部を補助する制度が用意されている場合があります。ここでは、ORINAS ART CLINICがある東京都の制度や対象となる検査、助成される金額について紹介します。

TOKYOプレコンゼミ|妊娠・出産前のヘルスチェック

東京都に住んでいる方は、TOKYOプレコンゼミを活用することでAMH検査の費用助成を受けられます。

TOKYOプレコンゼミとは、東京都が独自で行っているプレコンセプションケアの事業のひとつです。プレコンセプションケアとは、若い世代が自分自身の体への理解を深め、将来のライフプランに合わせて自分の体の状態を整える取り組みを指します。

助成を受けるための主な条件は以下のとおりです4)。

  • 東京都が開催するTOKYOプレコンゼミを受講し、検査について正しく理解する
  • 受講完了後、受講証を取得し、同年度内に登録医療機関を受診して医師と相談のうえでAMH検査などを実施する
  • 都が実施するアンケートに答える
  • 講座受講日から申請日までの間、対象者が継続して東京都の区域内に住民登録している
  • 検査初診の日の対象者の年齢が18~39歳であること

AMH検査は、都が指定する「選択できる検査」の一つです。助成を受けるには、必須検査(尿検査・血液検査・麻しん抗体検査)とあわせて受け、検査結果をふまえた医師の助言・相談を受ける必要があります。

助成の対象は、初診料・再診料・助言・相談料と対象の検査にかかった費用で、女性・男性それぞれ30,000円が上限です。

詳細な申請方法や最新の募集状況については、東京都の公式サイトや以下の記事もご参照ください。

不妊検査等助成事業(東京都)

東京都にお住まいの夫婦であれば、不妊検査等助成事業を活用できる可能性があります。この制度は、不妊症の早期発見や適切な治療へつなげることを目的として、検査費用の一部を東京都が補助するものです。AMH検査も、助成対象に含まれています。

条件や内容は以下のとおりです5)。

助成額 上限50,000円
助成回数 夫婦1組につき1回
対象者 ・検査開始日から申請日まで法律婚または事実婚の関係にある夫婦
・検査開始日における妻の年齢が40歳未満
・夫婦ともに助成対象の検査を受けていること
対象期間 検査開始日から1年間
申請期限 ・令和6年4月2日以降に開始した検査は、検査開始日から2年以内
・夫婦いずれか早い日の検査開始日から起算

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この制度を利用する際の注意点は、夫婦そろって検査を受ける必要があることです。どちらか一方のみの検査では対象にならないため、パートナーと受診のタイミングを合わせなくてはなりません。

また、将来の妊娠に向けてヘルスチェックを行いたい等の目的で受けたブライダルチェック等は、この助成制度の対象にならない点にも注意しましょう。

東京都以外でも、自治体によっては独自に検査費用の補助を行っている場合があります。お住まいの市区町村の公式サイトで最新の情報を確認してみてください。

東京都不妊検査等助成事業については、東京都福祉局のホームページをご覧ください。

AMH検査を受ける意味とメリット

AMH検査を受ける上で、知っておきたいポイントを解説します。

卵巣年齢という誤解

AMH検査は、卵巣で今育とうとしている卵胞から分泌されるAMHというホルモンを測定することで、卵巣に残る卵子の元の数を推測し、卵巣予備能を評価する検査です。

AMH(抗ミュラー管ホルモン)とは
AMH(抗ミュラー管ホルモン)とは

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AMHの説明として「卵巣年齢」という表現が使われることがありますが、これは直感的に理解しやすい反面、医学的に正確な用語ではありません。AMHは卵巣に残っている卵子の数の目安を表すものであり、卵子の質や妊娠のしやすさを示すものではないためです。

例えば、AMHが低くても卵子の質が良ければ妊娠は可能ですし、逆にAMHが高くても卵子の質に問題があれば妊娠しにくい場合があります。

AMHの結果は、あくまで「卵巣予備能(卵巣に残っている卵子の数の目安)」を評価するものであり、妊娠の可能性そのものを判定するものではないことを正しく理解することが重要です。

AMH検査を受けるメリット

では、AMHを測定することは具体的にどのようなメリットがあるでしょうか。

年齢の基準と比較してAMHが極端に低い場合には早発卵巣不全といって卵巣の機能が低下してしまっている可能性があります。逆にAMHが高い場合には多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)である可能性があります。どちらの場合でも月経不順や無月経などの症状が出ることがあります。

またAMHを測定することは、体外受精の採卵時に取れる卵子の数を推定することにも役立ちます。

AMH検査を受けるメリットとして以下の点があげられます。

  • 自分の卵巣予備能を知ることで、将来のライフプラン(妊娠のタイミングなど)を考えられる
  • 不妊治療の方針決定やステップアップの判断材料になる(例:AMHが低い場合、早めに体外受精を検討するなど)
  • 多嚢胞性卵巣症候群(PCOS)や早発卵巣不全(POI)の可能性を考えるきっかけとなる

医師とより具体的な治療方針を検討するためには、客観的なデータが重要な判断材料になります。自身の卵巣の状態を把握することで、今後の選択肢を整理することにもつながります。

AMH検査については、以下のページで詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

AMH検査を含むブライダルチェックの費用

医療機関によっては、AMH検査を超音波検査や感染症検査などと組み合わせ、ブライダルチェックのセットとして提供しています。複数の検査を組み合わせることで、卵巣予備能だけでなく、子宮・卵巣の状態や感染症の有無なども調べられます。

ブライダルチェックの費用や検査項目は、医療機関ごとに異なりますが、ORINAS ART CLINICでは、以下の2種類のセットをご用意しています。

ライトセット
15,850円(税込)
妊活準備セット
37,250円(税込)
医師による結果説明 ● ●
超音波検査 ● ●
AMH ● ●
女性ホルモン基礎値 ●
プロラクチン ●
クラミジア抗体検査 ●
風疹抗体検査 ● ●
甲状腺検査 ●
ビタミンD検査 ●
血算 ●
HbA1c ●
HIV検査 ●

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なお、ブライダルチェックは自費診療となり、健康保険は適用されません。

妊娠を希望する場合は、女性だけでなく男性も体の状態を確認することが大切です。女性・男性それぞれのブライダルチェックについては、以下のページでも詳しく解説しているのであわせてご覧ください。

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AMH検査や費用に関するよくある質問

AMH検査や費用に関するよくある質問についてまとめました。

Q:AMH検査は無料で受けられますか?

A:AMH検査は基本的に無料では受けられません。しかし、前述したようなTOKYOプレコンゼミや不妊検査等助成事業など、自治体が独自で行っている助成金制度を活用すれば、費用の自己負担が軽くなる可能性があります。

スムーズに助成を受けるためには、まずお住まいの自治体に助成金制度があるかどうかを公式サイトなどで確認し、検査を受ける前に申請の手順を把握しておくことが大切です。また、保険適用が受けられる検査なのかどうかを確認することで、より負担を抑えた形での受診が可能になるでしょう。

AMH検査が保険適用になるかどうかについての詳細は、以下の記事もご覧ください。

Q:AMH検査だけを受けることはできますか?

A:医療機関によってはAMH検査だけを受けることも可能です。不妊治療を行うクリニックや婦人科・産婦人科などで受けられますが、AMH検査のみの受診に対応しているかは医療機関の方針によって異なります。

また、検診目的で受ける場合は、原則として自費診療となります。予約時に、AMH検査だけを受けられるかどうかと、診察料などを含めた費用を確認しておきましょう。

Q:AMH検査の費用は高額療養費制度や医療費控除の対象になりますか?

A:保険診療で受けたAMH検査の費用は高額療養費制度の対象となり、不妊症の診断や治療のために受けた検査であれば医療費控除の対象にもなります。

高額療養費制度で払い戻しを受けられるのは、保険診療の自己負担額が、1か月あるいは年間(8月〜翌年7月)の上限額を超えた場合です。ただし、AMH検査の費用だけでは通常これらの金額に達しないため、不妊治療など、ほかの保険診療の費用と合わせて確認しましょう。

医療費控除は、保険・自費を問わず、不妊症の診断や治療のために受けた検査が対象です。一方、検診目的で受けたAMH検査やブライダルチェックは、原則として対象外となります。

制度の詳しい条件や申請方法は、以下のページをご覧ください。

参考ページ:厚生労働省「高額療養費制度を利用される皆さまへ」、国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)」

院長からのメッセージ

AMH検査について調べている方は、「検査を受けたいけれど、費用がどのくらいかかるのか不安」という気持ちがあるのではないでしょうか。

AMH検査は、不妊症の診断を受けて治療方針を決定する目的であれば、保険が適用されます。保険適用の場合、3割負担で数千円程度の自己負担となることが一般的です。一方、将来に備えた検診目的の場合は自費診療となり、医療機関によって費用が異なります。

東京都にお住まいの方は、TOKYOプレコンゼミや不妊検査等助成事業といった助成金制度を活用することで、費用負担を軽減できる可能性があります。これらの制度には条件がありますので、検査を受ける前に確認しておくとスムーズです。

AMH検査は、卵巣に残っている卵子の数の目安を知るための検査です。「卵巣年齢」という表現がよく使われますが、これは医学的に正確な用語ではありません。AMHの結果は妊娠のしやすさを直接示すものではなく、あくまで治療方針を考えるための一つの情報として活用されます。

検査の意味を正しく理解したうえで、ご自身のライフプランに合わせて検討してください。

参考文献

1)厚生労働省. 医科診療報酬点数表(令和8年度)
https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001686842.pdf

2)厚生労働省. 診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について(令和8年3月5日保医発0305第6号)別添1 医科診療報酬点数表に関する事項
https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/001757385.pdf

3)厚生労働省. 令和2年度子ども・子育て支援推進調査研究事業 不妊治療の実態に関する調査研究 最終報告書
https://www.mhlw.go.jp/content/000766912.pdf

4)東京都福祉局. プレコンセプションケア. 東京都福祉局ウェブサイト
https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/shussan/preconceptioncare

5)東京都福祉局. 不妊検査等助成事業の概要. 東京都福祉局ウェブサイト
https://www.fukushi.metro.tokyo.lg.jp/kodomo/shussan/funinkensa/gaiyou